不動産業界は就職市場で人気の訳

比較的高給のイメージがある不動産業界、実際の給与水準はどのくらいなのでしょうか？

不動産営業の給与体系として多いのは、基本給をベースとしながら、歩合給がプラスされるという形です。この形である場合、基本給は低めに設定されており、各個人の成果次第でどこまででも伸びていくようになっています。20~30代前半では年収300～500万円が平均的ですが、人によっては1000万円ほどを手にすることもあるようです。そのため、成果型の報酬体系がいい、若くても努力次第で高給取りになれる環境がいい、という方にはオススメと言えるでしょう。また、歩合制と言っても扱う物件によって成果から得られるインセンティブは大きく異なります。一般的に、金額の大きい大型物件の方が契約は取りずらいです。そのため、そういった取扱い金額の高い案件を成立させた場合にはより多くの報酬を受け取れることになります。その他、資格が年収の上昇につながることもあります。最もメジャーなものが、「宅地建物取引士」、いわゆる宅建です。宅建を取得すると年収が30万円ほどアップすると言われています。不動産業界への転職に向いている人は営業などが得意でハイリスクハイリターンな給与体系を望む人であるということができます。

1位. 住友不動産販売株式会社

言わずと知れた住友グループの不動産会社です。東証一部に上場しており、売上高、純利益ともに業界トップ5に入る大企業です。

2位. 東建コーポレーション株式会社

3位. 東急リバブル株式会社

4位. 大東建託グループ

時価総額1兆円を超える大企業です。不動産管理に強みを持っており、賃貸物件関連の取引では業界トップクラスの実績を誇ります。

5位. 三井不動産リアルティ

皆さんご存知の三井グループですね。三井不動産は売上高、当期純利益共に業界トップとなっています。

不動産業とは

まず知るべきは、不動産業と言っても分野がいくつかあるということです。どこの会社でもやることが同じわけではなく、不動産仲介業、デベロッパー分譲開発、賃貸仲介業、マンション管理と大きく分けると4つあります。これらの仕事のどこに従事したいかという事を考え、その仕事をしやすい会社を探し、絞り込むという手順を踏む必要があります。例えば、不動産仲介業ではネームバリューがモノを言うため、大手企業に行くことが実績に直結しやすいという特徴があります。このような特徴を理解せずに、給料や自分の中での知名度だけを基準に選ぶことは避けるべきです。

求められる人材

基本的にはお客様に不動産を売るというのが基本の仕事となりますので、人とのコミュニケーション能力や見た目、礼儀が重要な要素となります。これに加えて、学力が付加的な評価要素となります。そのため、机上の能力値があるからといってうまくいくわけではない、逆に言うと、勉強が得意でなくても活躍できる、という業界です。

不動産業界への転職を目指している方は転職サイトから情報を集めることになるかと思います。不動産という業種は国家資格を必要とするような特殊な分野ではないので、一般的な転職サイトから多くの情報を探すことができます。やはり強いのはリクルートの「リクナビ転職」とエン・ジャパンの「en転職」です。どちらも東証一部上場企業が運営する会社であり、社会的信用も高いです。リクルートはタウンワーク、ゼクシィ、ホットペッパーなど多くのサービスを提供しており、日本を代表する企業です。エン・ジャパンは人材系のサービスに特化した企業であり、その分野ではトップランナー的存在です。ここでは以上の2つを紹介しましたが、その他にも「マイナビ転職」や不動産転職専門の「不動産キャリア」などありますので、多くのサイトを見て使い勝手の良いものを選ぶのもありでしょう。